これで安心!医療保険の見直しポイント

医療に関する保障は生涯を通じて必要となるものです。
これまでも各シーンでの生命保険の見直しにおいて、医療保障がポイントになることもご説明してきました。

 

基本的には、公的医療保険をふまえて、不足する部分を民間の保険会社の商品でカバーするというように考えると保険を選びやすくなります。

 

 

民間医療保険の種類

民間の保険会社から発売されている医療保険は数多くの種類があります。
一般的な保障の内容は入院日額保障、手術保障、通院保障がセットになっているもので、病気や事故で入院した際には、1日につき契約時に決めた金額、また手術を受けた際には1回につき入院日額の10倍などの定額で保険金が支払われます。

 

このほかにも様々な特約があり、高度先進医療を受けた際に保険金が受取れる高度先進医療特約や特定の病気になったときに一時金が支払われる診断給付金特約などをつけることができる保険もあります。
また、がん保険は医療保険の一種で保険金支払いの条件をがんに限定したものといえます。

 

この医療保険を選ぶ際には、主に入院時に支払われる日額、保険期間、入院保障の支払限度日数、特約により保険の内容を決めます。
入院日額を決める際には、公的医療保険での不足分の負担ばかりでなく、公的医療保険の保障の対象にならない支出(付き添い者の費用など)や仕事を休むことにより収入が減少する分なども必要な保障額に含めて考えてください。

 

また、高度先進医療特約は、公的医療保険の対象とならない最先端の医療を受ける費用を保障するもので、まさに命を救う保障となることもありえます。
そして、特定の病気にかかった時に一時金が支払われる特約などは、医療保険の保険金が後払いとなるため、大きな病気をしたときには大きく家計を助けることとなります。

 

保険期間については、最終的に一生涯の保障が続く終身の医療保険に加入する必要があります。
しかし終身医療保険は保険料が高くなるので、保険料の払込期間を長くすることで月々の保険料を安くすることができます。
また終身の医療保険ではどうしても保険料が高くなってしまう場合は、期間が決まっている定期の医療保険に加入するのもひとつの方法です。

 

 

子供の医療保険

子供の医療保障については、乳幼児医療制度などの公的な医療保険制度が充実しています。

 

一般的には、医療費が高額にかかるわけでもなく、仕事をしているわけでもないので民間の保険に加入してまで保障は必要ないといえます。
しかし夫婦共働きのご家庭で、子供が大きな病気をして入院してしまった場合、どちらかの親が仕事を休んで看病しなければならなくなることが考えられます。
そのようなときに子供に医療保険が掛かっていれば、仕事を休んだ分の休業補償として使うことができます。

 

 

家計の中心者の医療保険

一般的に入院した場合、公的医療保険からの支給により自己負担額は一定の金額に抑えることができます。
さらに仕事を持つ方が入院により給与の支払いが途絶えた時には、傷病手当金があるので、給与についても一定額の補償があります。

 

次に上乗せとして加入する民間の医療保険に加入する場合に、必要な注意点をライフステージ別に見ていきましょう。

 

結婚前の独身時

一般的に給与がまだあまり高額でないため、貯蓄の額もあまり多くない方が多いのではないでしょうか。
このような時に病気や怪我などで入院すると経済的に困窮する可能性もあります。

 

負担できる保険料の額にもよりますが、まずは入院保障、手術給付金を中心に考えてください。
保険料が許すのであればこれに通院保障、高額療養費などをつけましょう。
まだ年齢が若いので、保険料は比較的安く抑えられるかと思います。

 

この時期に終身の医療保険を保険料の支払い期間を55歳や60歳までとして加入すれば、最終的には安く生涯の医療保障を確保することも可能です。

 

結婚後から子供が生まれるまで

結婚してから子供が生まれるまでの間は、夫婦共働きであれば比較的家計収支に余裕ができる時期です。
ただし医療保険については老後までの長い期間で見る必要があり、ここで保険料が高額な保険に加入してしまうと将来子供の教育費の負担が増えたときに保険を継続できなくなってしまうこともあります。
基本的には必要な保障を満たす保険を、保険料の払込期間の長さを調節して保険料を抑えるようにしましょう。

 

子供が生まれてから

お子様が生まれてからの医療保険では、保険料の支払いが家計の負担とならないように注意する必要があります。
お子様が独立するまでの間は、家計の支出が一番多くなる時期です。

 

以前から終身医療保険に加入していて、保険料がそれほど高くないのであればいいのですが、この時期から新たに医療保険を準備する場合には、終身のみでなく定期の医療保険、または終身医療保険でも保険料があまり高額にならないように長期の払込み期間で設定すると良いでしょう。

 

また必要な保障を減額して保険料を安くしようとすると、万が一入院した時などに保障額が不足し家計を圧迫する恐れもありますので注意が必要です。

 

 

配偶者の医療保険

配偶者の医療保険については、配偶者が入院した場合にかかる費用の公的な医療制度で負担されないものを考えて日額を設定します。

 

例えば、ベビーシッターや託児所の費用、家政婦を雇うなどの費用がこれにあたります。
ただし近くにこれらの仕事を手伝ってくれる家族や親戚、友人などがいるのであれば、これらの費用を考える必要はありません。

 

では、配偶者については医療保険がいらないのかというとそうでもありません。
がんなどの命に係る大きな病気をしたときのことを考えると医療保険の保障が必要であるといえます。
特に高度先進医療特約や、がんなどの一時金特約は命を助ける保障にもなりますので加入を検討してみてください。

 

保険料を安く抑えるのであれば、入院日額を安くする、保障限度日数が短いものを選ぶ、保険料の払込期間を長くする、定期の保障を選ぶなどすれば同じ保障でも月々の保険料が安くなります。

 

 

最後に

病気や怪我で入院した場合、以前とことなり比較的短い期間で退院できることが多くなりました。
これに伴い民間の医療保険も以前は最長で120日間入院日額を支払ったものが主流でしたが、今は最長60日間の保障のものが主流になっており、さらに60日より短い保障期間を選べる保険もあります。

 

基本となる入院給付金以外の特約も充実してきており、高度先進医療給付金、診断一時金などのほかにかかった費用を実費で補償するものもあります。
これからの医療保険では、入院補償の支払い限度日数が長いものよりも特約の充実した保険を選ぶのもひとつの方法です。

 

 

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